題名：許容応力度の低減・応力の割増し 

過去問・類似問題

問題１ 構造 H16-15
鉄骨構造において、圧縮材の許容圧縮応力度は、その材の有効細長比が大きくなるほど小さくなる。

問題１ 正

問題２ 構造 H22-19
鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱の設計において、コンクリートの許容圧縮応力度は、一般に、圧縮側鉄骨比に応じて低減させる。

問題２ 正

問題３ 構造 R04-15
冷間成形角形鋼管柱を用いた鉄骨造の「ルート１－１」の計算において、標準せん断力係数Ｃ0を0.3以上とするとともに、柱の設計用応力を割増して検討した。
問題３ 正

問題４ 構造 R03-18
鉄骨構造を「ルート２」で計算する場合、地階を除き水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算を行う必要がある。

問題４ 正

覚え方・解説

・低減？割増？という方も多いのではないでしょうか？
・許容応力度計算（耐震計算ルート１）では、次のことを確認します。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――
応力度 ≦ 許容応力度
（かかる力）≦（耐える力） ―――――――――――――――――――――――――――――――――――
・問題１から４までの記述は、左辺の「応力度」のことか、右辺の「許容応力度」のことか、分かりますか？
・問題１と２は、右辺の「許容応力度」の低減、
・問題３と４は、左辺の「応力度」の割増しです。
・どちらも厳しく規制されているのです。

① 右辺の「許容応力度」の低減
・「許容応力度」が低減されれば、部材に生じる「応力度」を低く抑えなければなりません。
② 左辺の「応力度」の割増し
・応力度は（応力／断面積）ですから、問題３、４の「応力」の割増しは、「応力度」の割増しと同じです。
・部材に生じる「応力度」を割増しした場合でも「許容応力度」以下としなければならないならば、①と同様に、部材に生じる「応力度」を低く抑えなければなりません。
したがって、①も②も、どちらも厳しく規制されているのです。

・①「許容応力度の低減」で厳しくするのか、②「応力度を割増し」で厳しくするのか、どっちなのかを覚える必要はありません。どちらも厳しく規制されていることが分かれば良いです。
・厳しく規制される理由は次のとおりです。
■問題１ Ｓ造で細長比が大きくなると（＝細長くなると）座屈するおそれがあるため、許容圧縮応力度を低減します。
■問題２ ＳＲＣ造で圧縮側鉄骨比が大きいと（＝圧縮側鉄骨断面積が大きいと）コンクリートの充填性が低下するため、許容圧縮応力度を低減します。
■問題３ 冷間成形角形鋼管（ＢＣＰ・ＢＣＲ）は、角形に成形する際に一部をすでに塑性化させており、塑性変形能力が低下していますので、応力度を割増しします。
■問題４ Ｓ造で筋かいの水平力分担率が大きくなると、脆性破壊のおそれがあるため、応力度を割増しします。なお、割増し係数は次のとおりです。

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